70年の歴史に裏打ちされた高性能住宅

中越地震での損壊ゼロ!地元上越にて述べ2,000棟以上の施工実績があるハセガワグループ。
70年間選ばれ続けてきた実績には理由があります。
構造にこだわった耐震、耐雪性能をご覧ください。

断熱性能

断熱性能

耐震機能

家’Sハセガワの耐震住宅
2007年中越沖地震での
損壊0棟!

耐震機能などを徹底的に追求し、最新の工法を積極的に導入しています。
構造にこだわり、中越沖地震でも揺るぎない成果を残しています。

基礎コーナーハンチ

四隅を筋金入りの強さに

基礎コーナーハンチ

木造制震ダンパーMAMORY

繰り返す巨大地震に効果を発揮する

木造制震ダンパーMAMORY

パワーベース基礎工法

地震に強い足下を実現!

パワーベース基礎工法

耐震プラットホーム床工法

実に床倍率3倍!

耐震プラットホーム床工法

木造軸組工法+<br>構造用耐力面材工法

壁倍率5.0倍以上を実現!

木造軸組工法+
構造用耐力面材工法

耐雪機能

最大4mの雪の重さに
耐えます
耐雪住宅「フォルテ」

いかに雪と上手く付きあっていくか。それは雪国に住む私たちにとっての課題です。
その課題を解決するべく、魚沼地区の豪雪データに基づいて耐雪住宅を設計しました。

雪国上越のロングランヒット300棟以上!<br>「フォルテシリーズ、はるめんとフォルテ」

雪国上越のロングランヒット300棟以上!
「フォルテシリーズ、はるめんとフォルテ」

ハセガワグループが研究を重ねて開発した、オリジナル・フラットルーフ(水平屋根)の木造耐雪構造住宅「フォルテ」。
2m耐雪(フォルテ2000)から4m耐雪(フォルテ4000)まで各バリエーションをご用意しています。
「はるめんと」と組み合わせれば冬対策は万全です。

積雪4mの雪の重さに耐える家。

積雪4mの雪の重さに耐える家。

「フォルテ」は雪の処理に必要な手間も費用もかかりません。
雪国の事情を熟知したスタッフがその悩みを解決した、まさに夢の住まいです。
また、雪下ろし不要のため、狭い敷地でも最大限の建築が可能。
ご近所の方に迷惑をかける心配もありません。
高床式にすることで、さらに土地の有効利用が図れます。

雪は減っていない!?<br>魚沼地区は近年増雪傾向!

雪は減っていない!?
魚沼地区は近年増雪傾向!

「前に比べて雪は少なくなった」と言われていますが、平成29年度や令和2年度の豪雪も記憶に新しいように、いつまた大雪に見舞われるかわかりません。
地域の豪雪データをもとに設計した、最大4mの積雪に耐えられるフォルテは「雪国の住まいに安心」と高い評価を得ています。

住宅そのものを省エネに
「ZEH」・「BELS」

様々な業界で省エネに注目が集まる昨今、私たちハセガワグループも「未来型住宅」の住まいづくりを進めてきました。
これまで2000棟以上の施工実績を積み重ねてきた70年の歴史を礎に、
雪国上越の特有な気候風土に適した省エネ性能を追求、ゼロエネルギー住宅の普及に向け目標を掲げます。

ZEH -ゼッチ-とは

ZEH -ゼッチ-とは ZEH -ゼッチ-とは

ゼロ・エネルギー住宅
イメージ図

ゼロ・エネルギー住宅 ゼロ・エネルギー住宅

ハセガワグループは
経済産業省が定める
ZEHビルダーの
登録事業者です

コモホームハセガワは、平成28年度住宅・ビルの革新的省エネルギー技術導入促進事業費補助金(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業)において創設された「ZEHビルダー公募」の登録事業者です。
ZEHビルダーは、自社のZEH(Nearly ZEHを含む)普及目標の公表が義務付けられており、それに基づき下記の通り2020年度までのZEH普及目標を公表します。
ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に関する詳細は「経済産業省 資源エネルギー庁」をご覧ください。

BELS認定の取り組み

BELSとは

BELSとは

BELS(ベルス)とは、「建築物省エネルギー性能表示制度」のことで新築・既存の建築物において、省エネ性能を第三者評価機関が評価し認定する制度です。
平成28年4月より、対象範囲が住宅に拡充されると共に、建築物省エネ法第7条に基づく建築物の省エネ性能表示のガイドラインにおける第三者認証の1つとして運用が開始されました。
国のお墨付きが与えられる省エネ性能表示制度であり、新築だけでなく既存住宅についても評価・表示が可能ですので、建物の省エネ性能、資産価値を示すひとつの指標となります。

ハセガワグループは
「BELS工務店」です

【BELS工務店の定義】(平成29年度地域型住宅グリーン化事業・応募申請マニュアルより)
1. 自社建設の住宅について、BELS表示を取得した経験があること
2. 2020年までに、自社で建設する全住宅にBELSを表示することを目標に掲げること
3. 毎年度、自社で建設する全住宅のうちBELS表示を行なった物件の割合を報告すること(少なくとも2020年まで)
4. 国土交通省が行うBELS普及の取り組みに協力すること